2017年5月10日京セラ株式会社、夢多き国際人への成長を願い、「第2回 ベトナム少年友好訪日団」の任命式を開催

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京セラ株式会社(社長:谷本 秀夫)は、社会貢献活動の一環として、本年8月1日(火)から8月7日(月)の7日間、ベトナム社会主義共和国(以下、ベトナム)の中学生10名を日本に招待する「第2回 ベトナム少年友好訪日団」ツアーを実施いたします。これに先立ち5月9日(火)には、ツアーに参加する子どもたちの任命式をベトナム・ハノイ市で開催しましたので、お知らせいたします。

5月9日(火)にベトナム・ハノイ市で行われた任命式

■任命式の概要

本事業のパートナーであるベトナム友好組織連合会のハノイ市・ハイフォン市、そしてフンイェン省人民委員会外務部が中心となり、ハノイ市内のチュ・ヴァン・アン中学校において任命式が開催されました。任命式には、公募で選ばれた10名の子どもたちとその保護者、引率者、学校関係者など総勢およそ45名が招待され、京セラからは京セラベトナム(KVC)および京セラドキュメントテクノロジーベトナム(KDTVN)の代表者が参加し、ツアーの趣旨や行程が紹介されました。また、昨年の第1回ツアーに参加した子どもたちの代表1名も会場に駆けつけ、異国で体験したことや感想などを自らの言葉で発表し、子どもたち同士の交流も活発に行われました。

■活動の趣旨

この活動は、当社の創業から間もない頃に、創業者の稲盛和夫が出張で初めて外国(米国)を訪れた際、異なる文化に直接触れて、大きな感動を受けた経験が契機となり始めた活動の一環です。1976年より日本の子どもたちを海外に、また、1978年より海外の子どもたちを日本に招待するツアーを実施してまいりました。

ベトナムは、新興国の中でも高い経済成長を続けており、当社グループにおいてもフンイエン市、ハイフォン市に大規模な生産拠点を設けるなど、事業をグローバルに展開する上での重要性が増しています。同国に対する国際貢献の観点から、昨年はじめて実施した、ベトナムの子どもたちを日本に招待するツアーを本年も引き続き実施いたします。

本ツアーは、子どもたちに、他国の文化や多様な価値観にじかに触れる機会を提供することで、将来、世界のために貢献できる国際人を育成すると同時に、今後の日本とベトナムの友好関係を深める一助になればと考えております。

■本年度のツアー内容

本年度のツアーは、京都市内の文化施設やものづくりの現場である工場の見学に加え、中学校での交流会、京セラグループ社員宅での2泊3日のホームステイなど多彩なプログラムを盛り込んでいます。日本の生活や人々とのふれあいを通じて、日本の技術や異文化への理解を深められる内容を用意しています。

■実施概要(現時点での計画)

日 程

2017年8月1日(火)から8月7日(月)の6泊7日

参 加 者

ハノイ市、フンイエン省、ハイフォン市在住の中学生

10名(男子6名、女子4名)

教諭や通訳など随行4名、合計14名


主な内容

8/1(火)

<午後> 大阪国際(伊丹)空港到着後、ホテルへ

8/2(水)

<終日> ユニバーサル・スタジオ・ジャパン観光

8/3(木)

<午前> 大阪科学技術館見学

<午後> 京セラ工場見学

8/4(金)

<午前> 京セラ本社表敬訪問

<午後> 京都市内中学校で交流プログラム

本社にてホームステイ里親との対面式

京セラ社員宅にて2泊3日のホームステイ開始

8/5(土)

<終日> 各ホームステイ先での活動

8/6(日)

<午後> 里親とのお別れ会、京都市内観光

8/7(月)

<午前> 関西国際空港より帰国

※スケジュールは変更となる可能性がございます。


■昨年度のツアーの様子

スポーツや日本の伝統の遊び「けん玉」を通じて

交流するベトナムと日本の子どもたち

ホストファミリーと日本の夏休みを体験するベトナムの子どもたち

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CONTACT: KYOCERA Corporation (Japan)

Corporate Communications

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webmaster.pressgl@kyocera.jp

Fax: +81-(0)75–604–3516

京セラ株式会社
配信企業
産業・自動車用部品、半導体関連部品、電子デバイス、コミュニケーション、ドキュメントソリューション、生活・環境を提供する日本のリーディングカンパニー。
会社名 京セラ株式会社
代表者 代表取締役社長 谷本 秀夫
設立年 1959年4月
事業内容 産業・自動車用部品、半導体関連部品、電子デバイス、コミュニケーション、ドキュメントソリューション、生活・環境
住所 京都府京都市伏見区竹田鳥羽殿町6
URL 京セラ株式会社 (https://www.kyocera.co.jp/)
資本金 115,703百万円 (2017年3月期)

 

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